お客様のビジネスの未来図を描き、最先端の技術で具現化する。フューチャーアーキテクトのプロジェクトを紹介します。
フューチャーは、日本瓦斯のIT戦略パートナーとしてDX推進を支援し、2021年3月に運用を開始した「ニチガスツイン on DL」においてビッグデータを活用するためのデータプラットフォームMDDM(Meter Device and Data Management)を開発しました。
約85万台(2021年5月末時点)のIoT検針デバイス「スペース蛍(*1)」から得られる1時間単位のガス使用状況データと、IoTデータ収集基盤「ニチガスストリーム」から収集されるビッグデータを、現場で人が対応しなければならない業務へと連携することで、メーターの無人検針が集金につながる仕組みやガス栓の遠隔自動開閉、ガスの微小漏洩の検知などを可能にし、CPS(Cyber-Physical System)(*2)を構築しました。
2021年3月にはDXを実装した世界最大規模のLPガスハブ充填基地「夢の絆・川崎」が竣工し、製造データも得られるようになり、「スペース蛍」からの消費データと「夢の絆・川崎」からの製造データを集積することで、現場のあらゆるデジタルデータからガスの充填・配送・検針・保安といったすべての業務フローを仮想のデジタル空間で再現するデジタルツインシステム「ニチガスツイン on DL」が実現します。デジタルツインの実現により、業務のシミュレーションや最適化の検証が容易になり、業務の効率化も加速します。
(*1)ニチガスが株式会社ソラコムと共同開発したIoT検針デバイス
(*2)CPS(Cyber-Physical System)とは、実世界の多様な情報をセンサーネットワーク等で収集し、コンピューターによる仮想空間に取り込み、情報分析・解析し、業務効率化や社会全体の活性化を図る概念。
フューチャーアーキテクトとABCマートは、IT全般のパフォーマンスと経営への貢献を最大化し、競争優位を高める次世代システムの企画、設計、構築、運営で協力する戦略パートナーとして2017年にパートナーシップの提携をしました。
当社は2005年より、ABCマートの店舗業務を支える基幹システム「ABC-Mart Retail System」の構築や同システムのクラウド化による保守運用コストの削減などに携わっており、こうした長年の成果、実績を評価されました。提携後はプロジェクト単位ではなく、IT戦略全般に関わることでビジネスとITの両輪で成長戦略の実現を推進しています。
フューチャーアーキテクトはABCマートのIT戦略パートナーとして、最適なデジタル活用の実現を推進しています。開発中の「デジタル基幹システム」は、デジタルコマースを推進するためのリアルタイムプラットフォームです。店舗、ECサイト、スマホアプリなど様々な販売チャネルからの受注データを一元管理し、ポイント、在庫、商品、顧客、受注・出荷といったデータをリアルタイムに連携させることで、お客様一人ひとりのニーズに合わせたサービスの提供や販促施策をより柔軟に提供できるようになります。
ABCマートは市況の変化に合わせた出店や新業態店舗の開発をスピーディに実施している一方、店舗の両輪ともいえるデジタルチャネルは、実店舗と同じスピード感で展開できないことが大きなネックとなっていました。デジタル基幹システムの完成により、市況や周辺環境の変化に対応したデジタル施策をスピーディに実行することも可能になります。
フューチャーアーキテクトは、常陽銀行のIT戦略パートナーとして、DXとAI活用による業務改革を推進しています。2014年には当社が開発した金融機関向け戦略業務系システム「FutureBANK」をベースとした渉外・融資支援システム「JAST」を提供し、2017年には共同でAIによる法人向け融資許諾の自動判定の技術検証を行いました。その結果、自動判定と審査担当者の判断の一致率は約90%に達し、かつAIが融資判断に影響した要因を特定できることを実証しました。
2021年6月には、法人営業業務の効率化を目的としたAIによる金融商品レコメンドを検証する実証実験を行い、「JAST」に蓄積されている渉外・融資支援に関わる定量データや営業履歴といった定性データをAIの学習データとし、お客様のニーズに合ったAIによる金融商品のレコメンドを検証しました。自然言語解析とデータ分析によってレコメンドされる情報を、過去の営業履歴をもとに成否判定し、その結果をAIにフィードバックすることで、AIモデルの精度を高めました。今回の検証は一部の金融商品を対象としていますが、将来的にはより多くの金融商品へ対象範囲を広げていくことを目指します。
フューチャーアーキテクトは、千葉銀行の融資業務の効率化と営業スタイルの変革を目的とした営業融資支援システムを構築し、2020年2月に本稼働させました。千葉銀行は2020年度から2022年度にかけた第14次中期経営計画において、生産性の向上と多様なワークスタイルの実現を重要戦略の一つに位置づけ、業務効率化に取り組んでいます。
当社の金融機関向け戦略業務系システム「FutureBANK」をベースに開発した新システムによって業務の大幅な効率化を図り、生み出された余剰人員を各施策の実現のために再配置することで、収益の増強につなげます。
新システムのコンセプト
① シンプルかつ一気通貫したフローによる業務効率の大幅な向上
② 営業店と本部での業務ワンストップ化と顧客情報管理の効率向上
③ 事務の集中化と業務効率の向上
SGホールディングスとフューチャーは、2009年の業務資本提携をベースに戦略的なパートナーシップを深化させています。物流業界は人材不足や再配達問題、コロナ禍でさらに拡大するEC市場への対応など多くの課題があります。こうした課題に対し、両グループは物流とITというそれぞれの専門性を活かしながら、AIを活用した配送ルート最適化や伝票の自動読取りによる業務効率化など課題解決に向け、取り組んでいます。
佐川急便、Kyoto Robotics、早稲田大学、およびフューチャーアーキテクトは、2019年度に内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム」を受諾しました。2023年の実用化を目指し、産学連携による「ロボットによる荷降しの完全自動化」の共同研究を進めています。
SGシステムとフューチャーアーキテクトは、深層学習を活用した文字認識などのAI技術をベースに、佐川急便の配送伝票入力業務を自動化する独自の新システムを2019年に開発しました。配送伝票情報の読み取りから既存システムへのデータ連携までをすべて自動化し、手書き数字(サイズ、重量)のAIによる認識精度は、99.995%以上に達しています。
年間約14億個の荷物を取り扱う佐川急便では、繁忙期には1日に100万枚の配送伝票の情報を人の手で入力していました。しかし、この新システムにより作業時間は月間約8,400時間短縮され、労働資源を最大限に活用できるようになりました。
フューチャーアーキテクトは、オルビスの店舗、ec、コールセンターなどの販売チャネルの顧客情報を一元的に管理するリアルタイムプラットフォームとなる基幹システムを構築しました。これにより、お客様一人ひとりのニーズに合わせた最適なサービスや販促施策を柔軟かつスピーディに提供できるようになりました。
オルビスが提供しているORBISアプリコンテンツ「パーソナルAIメイクアドバイザー」は、スマートフォンで自分の顔写真を撮影すると、AIが顔のパーツや比率の分析によってパーソナルカラーを判定するサービスです。四季をイメージした4つのカテゴリに分類し、その人に似合う色や目的に合った商品を提示します。フューチャーはこのアプリコンテンツに、画像認識の深層学習技術を提供しました。AIがプロのパーソナルカラーリストの理論的な判定基準だけでなく、感覚的な部分も学習し、90%程度*の高い確率でプロの判定を再現しています。
* 画質が低い場合や不明瞭な場合を除いた、AIによるベースカラー判定の再現精度
オルビスが提供しているORBISアプリコンテンツ「AIアイブローシミュレーター」は、スマートフォンで顔写真を撮影すると、AIが顔のパーツや比率に基づいた16分類のフェイスプロポーションからその人に似合う眉の形とお手入れ方法を提案するサービスです。フューチャーは、本アプリコンテンツのAIエンジンを開発しました。機械学習と画像認識の技術を組み合わせて、オルビス独自の美容理論を忠実に再現しています。AIが骨格や顔のパーツの情報を正確に捉えてプロ視点を踏まえた最も似合う眉の形を判定し、理想の眉を描いたシミュレーション画像を生成し、プロのメイクアドバイザーに近いレベルで提案します。
オルビスが提供しているORBISアプリコンテンツ「AI未来肌シミュレーション」は、AIが現在の肌の状態やお手入れ習慣から未来の肌状態を予測し、いま必要なお手入れ方法を提案するサービスです。店舗のスキンケアチェック機器やスマートフォンを使って10項目の肌スコアを測定し、5年後、10年後、20年後の肌の状態を予測します。
フューチャーアーキテクトは、画像認識の技術とIoTセンシング技術を組み合わせこのアプリのAIエンジンを開発しました。エイジングに関する複雑な美容理論を学習した20兆以上の評価パターンから、お手入れ状況や生活習慣を加味した上で、一人ひとりの肌トラブルの進行パターンを導き出します。たとえばUVイメージセンサーにより皮膚の内部にあるメラニンの撮影が可能となり、問診結果と統合してAIが将来のしみ、毛穴、しわ、たるみなどの進行を予測し、シミュレーション画像を表示します。
サイバー攻撃からシステムを守るフューチャーのセキュリティサービス「FutureVuls」(https://vuls.biz)が、2021年3月に稼働した損保ジャパンの新基幹システム「SOMPO-MIRAI」の運用管理ツールに採用されました。
損保ジャパンは付加価値の高い損害保険商品サービスの提供と業界トップレベルの事業効率・収益性の実現に向けて、業務プロセスの抜本的な改革と基幹システムの全面刷新を推進しており、サーバ数で1,000を超える規模の基幹システムを、オープンテクノロジーを活用したシステムに刷新しました。運用管理ツールの選定にあたっては「検知精度が高く自動スキャンができること」「自動トリアージにより判断が簡素化できること」「常時モニタリングで脆弱性の発生対応状況が可視化できること」をチェックする実機検証により「FutureVuls」が評価されました。年間に数万件公開される脆弱性情報から該当するものだけを全自動で抽出し、対応要否の判断をサポートする「FutureVuls」の導入により、大規模サーバ群のセキュリティ水準を高く保ちながら運用管理業務の負荷を大幅に軽減します。
フューチャーアーキテクトは、最先端のAI技術を用いて、日本貿易振興機構(JETRO)の貿易投資相談及び社内業務アシスタントシステムを2021年に開発しました。JETROには中小企業・スタートアップの海外展開支援や対日直接投資支援、調査・研究など日本の貿易について、企業や支援機関から膨大な相談が日々寄せられます。またJETRO内でも業務に関する問い合わせが多くあり、それらへの迅速な対応が喫緊の課題となっていました。
フューチャーアーキテクトが開発したアシスタントシステムは、最先端の自然言語処理AI技術を駆使することで、曖昧な問い合わせ内容でも数多くある回答文書の中から最適な文書を提示することを可能としました。業務で使い続けることでAIがさらに進化し、利便性が一層高まるメカニズムにより、JETROの問い合わせ対応にかかっていた業務負荷を大幅に軽減しています。
フューチャーアーキテクトは、カインズの店舗で働く従業員の配置やシフト計画等のスケジューリングを最適化するシステムを2021年に開発しました。店舗には社員、契約社員、パートタイマー、アルバイトなど雇用形態が異なる従業員が勤務しています。個々のスキルや習熟度などを考慮しながら勤務日時と業務割当を作成する作業は、担当者にとって大きな負荷となっていました。こうした緻密さが求められるスケジューリングを効率よく作成するため、まず現場の業務内容を理解・整理した上で、ベテランの担当者の思考や知見をロジック化した最適化エンジンを構築しました。最適化エンジンの導入により属人的な業務から解放され、スケジューリングにかかっていた時間が半減したことで店舗運営に向けた業務に注力できるようになりました。
日本経済新聞社は、世界最先端のデジタル・テクノロジーを自ら開発し駆使する”テクノロジー・メディア”として業界をリードする存在となるべく、本格的な「デジタルファースト」の実現に向けて業務とシステムの両面で改革を推進しています。読者のニーズに応え、デジタルの幅広い表現手法を組み合わせて高品質なコンテンツをタイムリーに提供するためには、従来の紙優先の編集フローからデジタル優先の編集フローへの移行は必至でした。日本経済新聞社様とフューチャーは、「デジタルファースト」を実現する柔軟性の高い新たな基幹システムをデザイン・開発しました。
新システムはシンプルでわかりやすい画面から直感的な操作で簡単かつ短時間でコンテンツを編集できるうえ、情報の自動設定や入力補助などの機能も充実しているため、編集者はコンテンツの付加価値を高める作業により多くの時間を割くことができます。また、双方向性を重視し、コンテンツ作成過程における複数名での同時編集や、編集履歴のチャットでのリアルタイム共有など独自の機能も実装しています。
フューチャーアーキテクトは、これまでの知見とノウハウを活かして独自開発したクラウド型のオムニチャネル戦略支援システム「OmnibusCore」をベースに、ワコールのオムニチャネルプラットフォームを開発しました。顧客情報や在庫、商品に関するすべての情報を一元管理することで、多様化するお客様の購買動向に柔軟に対応し、一人ひとりに合ったサービスを提供できるようにしました。デジタル技術を駆使したワコールの接客サービス「3D smart & try」にも、このプラットフォームから得られるデータが活用されています。
フューチャーアーキテクトは、IT戦略パートナーとしてローソンの成長を長年にわたり支援してきました。2007年、次期システムの投資計画の評価・再デザインを手掛けるプロジェクトがスタートし、各店舗に設置しているマルチメディア端末「Loppi」の次世代バージョンを開発したほか、2012年にはそれまで25年間使い続けてきたホストコンピュータを撤廃し、シンプルでスリムな新基幹システムを構築しました。高度な店舗生産性と多種多様なニーズに応える“次世代型コンビニエンスストアモデル”の構築に向けて、2015年には発注業務の半自動化システムを全店舗に展開し、複雑な店舗オペレーションの改善に貢献しました。さらに新規ビジネスの立ち上げやM&A、提携に伴うシステムの調査・評価、IT戦略部門の支援なども行っています。
フューチャーアーキテクトは当社が開発したクラウド型サービス「Future IoT」を活用し、2017年、ウシオ電機の生産工場向けにIoTプラットフォームを構築しました。工場内にIoT機器を設置してネットワークに接続し、生産工程や稼働に関する膨大なデータをリアルタイムに収集、分析することで、生産効率や品質の向上に貢献しました。またデータを可視化し、関連データの紐づけや精度の高い生産履歴の管理も実現したことで、品質のばらつきや生産中に起こる問題に対して、スピーディに原因を特定できるようになりました。
全日本食品が運営する食品ボランタリーチェーン「全日食チェーン」には、全国の個人商店やミニスーパーなど約1,600店が加盟しています。長年同社のIT戦略パートナーを務めるフューチャーアーキテクトは、お客様一人ひとりに合わせた「One To Oneマーケティング」を実現する新POSシステムを構築しました。お客様の購買履歴を分析し、購入頻度の高い商品を店頭表示価格より値引きして販売するというきめ細やかなマーケティングを行い、お客様の取り込みを図っています。また各店舗のデータを分析し、店ごとに最適な品ぞろえや売価、発注量を統計的に割り出すことで、加盟店の利益の最大化を図り、経営効率化に大きく貢献しています。こうしたデータ分析による継続的なサービス改善を行っている同社の取組みは、一般社団法人データサイエンティスト協会主催の「データサイエンスアワード2015」にて最優秀賞を受賞しました。
フューチャーアーキテクトとSGシステムは、京都府福知山市の子ども政策室と高齢者福祉課の窓口に関連する業務を対象に、2020年10月~2021年1月にかけて、AI-OCR(Optical Character Recognition:光学的文字認識)とRPA(Robotic Process Automation)の連携による紙帳票の読取り・データ入力等の自動化へ向けた実証実験を行いました。形骸化した帳票の廃止や認定・支給台帳の統合なども業務改善も行った結果、子育て支援政策で18.6%、高齢者福祉政策で20.0%の省力化を実証しました。
この結果を受けて、対象となった高齢者福祉政策の業務では2021年6月より実証実験で統合した台帳の運用をスタートし、子育て支援政策の業務でも申請書フォーマットの見直しを含むAI-OCRおよびRPAの適用を2021年度に実施する予定です。また今後は、定量的な実効性評価をもとに他業務への適用も検討していきます。
フューチャーは、敷島製パンの製品パッケージの印字チェック業務を効率化するため、2020年4月より共同でAIの適用検証に取り組み、AI-OCR(Optical Character Recognition:光学的文字認識)を活用した「版下照合システム」を開発しました。製品パッケージの版下の文字と製品表示確認書の記載内容を自動照合させ、表示の不一致が発生した際はアラートが発出される仕組みで、約200パターンのダミー版下で有効性を確認したところ、印字の粗さに起因する読み取りエラーを除き、主要な表示箇所はほぼすべて正しく判定できました。この結果を受け、2021年6月から「版下照合システム」として運用を開始しています。
敷島製パンは年間約3,000の新製品を発売しているほか、既製品のパッケージのリニューアルも行っています。その都度、原材料やアレルゲンなどの表示情報が正しく反映されているかを目視でダブルチェックしていますが、表示に誤りがあった場合、製品をすべて回収しなければならないため、細心の注意を要する負荷の高い業務であり、効率化は長年の課題でした。システム導入により、ヒューマンエラーによる表示ミスのチェック漏れを防ぎ、印字チェック業務の作業が軽減されます。
「版下照合システム」照合結果イメージ~「超熟ロール」原材料名表示の例
*アラート表示の凡例
赤:表示ミス判定、緑:照合一致、黄:前後でミスあり (判定する文字列の単位は読点「、」で区別)
IT戦略パートナーとして敷島製パンの経営改革の推進を支援するフューチャーアーキテクトは、販売チャネルや嗜好の多様化への柔軟な対応やAIを活用した需要予測などを積極的に取り入れた新基幹システム「Smart Pasco System(SPS)」を2015年に構築しました。業務とシステムを両面から見直し、40年以上使い続けていたホストシステムを、オープンテクノロジーをベースとしたSPSに全面刷新したことで、営業から製造・物流にいたるまで一気通貫で管理できるようになり、精緻な需要予測に基づく最適な生産計画と輸送体制を構築しました。
「FutureApparel」は、マスタ管理、発注・仕入管理、在庫コントロール、入出荷管理、伝票管理といったアパレル業界の基幹業務を遂行する上で必要な機能を包括的に網羅した基幹プラットフォームです。アパレル業界における豊富な開発実績と知見を活かし体系化されたプラットフォームは、ビジネス拡大や組織の変化にともなう機能拡張にも迅速かつ柔軟に対応できる構造が特長です。「FutureApparel」を導入することでお客様のDXを推進し、業務効率化と利益の最大化を図り、持続的な成長に貢献します。
業務一覧、業務ルール一覧、業務フローなど、一般的なアパレル業務を定義したドキュメントを保持しています。これまでの知見を結集した業務標準のドキュメントを活用することで、スピーディかつ高精度なプロジェクト推進が可能です。
アパレル業界特有のブランド、アイテム、カラー、サイズといった商品に紐づくマスタデータ、および場所・売場、組織といった販売に紐づくマスタ構造を保持しています。このマスタ構造により、柔軟なマスタ設定や、ブランド再編といった今後の変化にも柔軟に対応可能です。
調達仕入、配分業務(初回配分、自動補充、手動追加配分等)、売価変更、在庫管理等、アパレル主要業務を網羅したシステム機能構成になっています。個社ごとの特徴が出やすい業務・運用ルールに合わせて、柔軟に対応できる高いカスタマイズ性を有しています。
業界で一般的な売上・仕入パターンを標準的な処理としてソリューション化しています。また、商流パターンの拡張性と柔軟性に優れ、将来的な事業展開を見据えたアーキテクチャです。
「FutureBANK」は、金融機関へのシステムの改革コンサルティング、融資業務を中心としたシステム導入のノウハウをもとにした戦略業務システムであり、営業推進や融資事務などのサービスを統合的に提供します。融資業務のプロセスをシンプルに整備・統合することで業務効率を大幅に向上させ、より付加価値の高い業務に注力できる環境づくりを支援します。また、部門・システムごとに分散し個別最適化されていた顧客データを統合して一元管理することで、与信管理の強化と精度の高い営業活動の実行を支援し、質の高い業務の実現をサポートします。
フューチャーアーキテクトは、これまで全国の30行以上の金融機関に「FutureBANK」を提供した実績があります。これらの知見とノウハウを強みに、金融機関のIT戦略パートナーとしてデータ活用やDXを推進し、効果的な営業活動を促進や差別化戦略の立案・実行をはじめ、環境変化にも柔軟に対応できるよう支援します。
多くの地域金融機関では、長年繰り返されてきた機能改修により、基幹系システムのアプリケーション構造が複雑化し、戦略的投資への余力を生み出しにくい状況にあります。こうした課題に対して、フューチャーアーキテクトは地域金融機関に求められるサービスを再定義した新たなコンセプトの基幹業務システム「次世代バンキングシステム」の開発に取り組んでいます。最新テクノロジーによって勘定系も含めたシステム全体の構造を見直し、コア業務のDXを推進することで、時代の変化に対応した業務変革や経営戦略の実現を支援します。
「Future AI」は、フューチャーがこれまで培ってきたAIの技術力とノウハウをベースに、お客様が実効力のあるAIモデルを導入できるよう支援するコンサルティングサービスです。最先端のAIに特化した専門組織である「ストラテジック AI グループ(Strategic AI Group)」のエキスパートが、業種業態を問わず様々なお客様に、AIの活用によって戦略や構想を具現化するためのデザインや仕組みづくり、効果創出までをトータルでサポートします。「Future AI」はお客様の業務効率化、品質向上をはじめ新たなサービス・事業の創出に貢献します。
2022年11月に米国OpenAI社により公開されたChatGPTは、対話型のAIとして急速に活用が進んでいます。ChatGPTを含むLLM(Large Language Model)は、言葉で質問できるという柔軟性と簡便さから誰でも使いやすいのが特長です。ひとつのLLMで文章の草稿、要約、翻訳やブレストなどの複数のタスクを実行できるうえに、自然な回答文が得られる汎用性と実用性の高さから業務での活用も期待されていますが、多くの企業では本格的な活用に向けて検討が始まったばかりです。
フューチャーが提供する「LLM活用コンサルティングサービス」は、「対話AIシステムの導入」、社内(外)に散在する文書を対象に質問応答形式で回答する「自社データの活用」(右図参照)、LLM活用による生産性向上・付加価値創出をゼロベースから支援する「業務プロセスへのLLM活用」など、お客様の課題や目的に応じて様々なユースケースに対応します。
これまで蓄積してきたAIコンサルティングのノウハウと当社およびグループ内のLLM活用経験、LLMをはじめとする自然言語処理技術の研究開発力をもとに、お客様のDX推進を支援します。
あらゆる業種・業界のお客様の物流改革を支援する「物流DXコンサルティングサービス」の一つとして「物流DXプラットフォーム」を提供します。
物流業務を一元管理するLMSをベースに、入出荷や在庫管理などの倉庫管理をサポートするWMSと、倉庫内設備をリアルタイムに制御するWCS、倉庫内の人や設備の稼働状況や進捗を可視化し最適化を担うWESの4領域を中心に外部サービスとマテハンが連携するクラウド型のサービスです。
開発中(2022年9月時点)のFuture LOGI WCS/WESは、倉庫のレイアウト変更やマテハン機器の入れ替えなど最新の設備やテクノロジー導入にスピーディかつ柔軟に対応できるシステム基盤を備え、人、モノ、設備をリアルタイムに可視化し、在庫の最適化やセンターの完全自動化へ向けた自動制御を実現します。また、設備やIoTからのデータを精緻に集め分析することで生産性を向上させ、コストを削減します。物流センターや倉庫設計のコンセプトから業務、設備、システムデザインに至るまでをトータルでサポートします。
フューチャーアーキテクトは、深層学習を活用した文字認識などのAI技術をベースに2019年に佐川急便様の配送伝票入力業務を自動化するAIシステムを開発しました。配送伝票情報の読取りから既存システムへの連携までをすべて自動化しています。AIによる手書き数字(サイズ、重量)の認識精度は99.995%以上に達し、高い品質のデータ入力を実現しています。
「Future OCR」(Optical Character Recognition:光学的文字認識)は、多数のプロジェクトで培ってきた業務改革のノウハウと、業務やデータの特徴をふまえて実運用に適したAIモデルを開発・実装する技術力を強みに、フューチャーアーキテクトが独自に開発したシステム基盤です。従来のOCRでは高い精度で読み取ることが困難だった手書きの伝票や非定型帳票をAIが解析し、自動入力することで、お客様の業務の省力化を促進します。
給与支払報告書(給報)は、自治体などが最も多く取り扱う帳票の一つです。年初の1~3月にデータの入力作業が集中し、業務負荷が非常に高くなります。また給報のレイアウトは無数にあり事前にフォーマットを定義することが困難なうえ、高い読取精度が求められるため、実業務にAIを活用することは困難でした。
フューチャーアーキテクトがSGシステム様と共同開発した給報向けAI-OCR(Optical Character Recognition:光学的文字認識)は、事前にフォーマットを定義する必要がなく、非定型帳票もAIが解析してデータを自動入力するサービスです。マイナンバーや金額などの正確性が求められる項目や手書きと活字が混在している場合も高い精度で読み取り、その認識精度は97~99%を達成しています(※当社検証)。給報にかかる業務の大幅な効率化を実現します。
IoTを活用したコンサルティングサービス「Future IoT」は、現実の社会に存在するあらゆる情報やプロフェッショナル人材の経験、ノウハウを要素分解してデータ化し、業種業態の枠を越えたデータ連携をトータルにデザインすることで、新たな付加価値を創造します。最先端のテクノロジーに特化した「テクノロジー イノベーション グループ(Technology Innovation Group)のエキスパートが、戦略を具現化するための仕組みをデザインし実装してきた実績や知見、ノウハウをもとに、お客様のビジネスを次のステージへ導きます。
様々な業界の基幹システムを構築してきたフューチャーアーキテクトが開発した「クラウド型EC通販基幹システム」は、各サイトへのデータ連携機能からバックエンド業務である「マスタ」「調達」「注文」「出荷」「決済・入金」に加え、会計上の「売上」「原価」や「棚卸商品」などEC運営に必要な一連の業務をカバーします。
EC需要の高まりから、事業者の注文・出荷処理の業務は増えるとともに各ECサイトに応じて高い顧客サービスや配送品質・納期への対応が求められます。「クラウド型EC通販基幹システム」はグループ企業の株式会社YOCABITOへの導入実績もあり、限られた人材でスピーディかつ効率的なEC運営を実現すべく事業者様の抱える課題を解決します。
「OmnibusCore」は、オムニチャネル戦略の実現を支援するプラットフォームです。店舗、自社ECサイト、外部ECサイトで個別に管理されていた「商品」「在庫」の情報をデジタル化し一元管理することで、店舗やECサイトなどに点在する在庫をあらゆる販売チャネルから購入できるようにし、ECと店舗の売上を相互に底上げします。さらに、これらのデータを企画・販売戦略に活用することで、お客様の事業・サービスのスピーディな展開を支援します。
セキュリティを専門とする「サイバー セキュリティ イノベーション グループ(Cyber Security Innovation Group)」のコンサルタントが、業務とシステムの両面からあるべき姿を追求し、戦略策定、アセスメントからセキュリティ方針と計画の策定を行います。実効力のあるセキュリティ運用のトータルデザインから、開発・導入まで一気通貫でサービスを提供します。
組織、業務、システムにおけるリスクを「人」「組織」「物理」「技術」の4つの軸で整理し、「規定」「ルール」「運用」の改善策を現場に浸透・定着させる、システム導入後の運用・管理をサポートするアドバイザリー業務も行っています。
「FutureVuls」は、フューチャーが開発した脆弱性スキャナ「Vuls」を利用してサーバの脆弱性を可視化し、情報収集、対応判断、タスク管理、パッチ適用といった脆弱性管理を一元化する、エンタープライズのお客様を対象としたセキュリティサービスです。最新のリスクベースの脆弱性対応手法「SSVC」を搭載し、年間に数万件公開される脆弱性情報から該当するものだけを全自動で抽出、対応優先度を自動トリアージするなど、台数が1,000を超える大規模サーバ群であっても、セキュリティ水準を高く保ちながら運用管理業務の負荷を大幅に軽減することが可能です。アカツキ様、外為ドットコム様、JTB様、SmartHR様、損害保険ジャパン様、森永乳業様など、大規模なサーバ群を運用しつつ強固なセキュリティ対策を求める企業が、「FutureVuls」を導入しています。
数百から数千のサーバ群を保守・運用してきた長年の経験をもとに、フューチャーは脆弱性情報の収集と検知を全自動化したスキャンツール「Vuls」を開発し、2016年4月にオープンソースとして無償で「GitHub」に公開しました。「Vuls」は世界中のシステム管理者に注目され、公開から半年後にはGitHubのTrending(過去24時間のスター獲得数ランキング)全言語の3,000万を超えるプロジェクトの中から、第1位を獲得しました。
2023年には従来クラウド上でしか利用できなかったWindowsのための脆弱性スキャナをOSSの「Vuls」に追加公開するなど、さらなる品質と機能の向上に取り組んでいます。
2021年6月に「産業競争力強化法等の一部を改正する等の法律」が公布され、上場会社を対象に場所の定めのない「バーチャルオンリー型」(*1)株主総会の開催が可能になりました。フューチャーでは、新型コロナウイルスで社会状況が変化し始めた2020年の初めから株主総会のオンライン化を検討し、同年3月にはZoomビデオウェビナー(*2)を活用した「ハイブリッド出席型」(*1)のバーチャル株主総会を実施し、2021年3月もハイブリッド出席型のバーチャル株主総会を開催しました。これらの経験とノウハウをもとに「ハイブリッド出席型」に加えて「バーチャルオンリー型」の開催もサポートするサービスを、グループ企業のライブリッツ株式会社より提供しています。
(*1)経済産業省の定義する株主総会の開催方式の種類
リアル株主総会:取締役や株主等が一堂に会する物理的な場所で開催するもの。
ハイブリッド型株主総会:物理的な会場を設ける一方で、追加的に取締役や株主等がインターネット等の手段を用いて参加・出席するもの。 審議等を確認・傍聴できる「参加型」と、議決権行使や質疑等ができる「出席型」がある。
バーチャルオンリー型株主総会:物理的な会場を設けずに、取締役や株主等が、インターネット等の手段を用いて出席するもの。
(*2)Zoomビデオウェビナーは、Zoom Video Communications, Inc.が提供する、いつでも、どこでも、どんな端末からでもWeb会議を実現するクラウドサービスで、複数人での同時参加が可能な「ビデオ・Web会議アプリケーション」です。
「GlyphFeeds」は、すべてのコンテンツを集約して「統合素材」として管理するデータベースと、紙面やデジタルを横断する「統合編集」を実現する編集業務ワークフローを搭載したクラウドサービスです。
既存媒体向けの掲載編集に加えて、コンテンツを活用した新規サービスの創出にも寄与するだけでなく、記者のIT武装を実現し、迅速・効率的にコンテンツが生み出される環境を整備します。
「GlyphFeeds」の特長
「GlyphFeeds」は、全国紙や業界紙など複数の新聞社での採用実績があり、新聞紙の販売を中心としたビジネスモデルから、コンテンツそのものの価値を最大化するデジタルビジネスへのシフトを支援しています。
「2025年の崖」問題の対応に向けて、様々な企業がメインフレームやオフコンからのシステム移行・刷新を検討しています。しかし、長期にわたる段階的な機能拡張を要因として、現行システムのドキュメントとソースコードが一致しないケースが多く、移行・刷新プロジェクトにおけるコスト・期間・品質の不確実性が高まるケースが多く生じています。
「Futurefraqta」は、現行システムの設計書やソースコードを可視化・分析し(特許取得済)、システム全体の構造を捉えることが可能なソリューションです。フューチャーアーキテクトは、経営戦略・業務改革・システム改革の複合的な視点から“未来”を見据えたITコンサルティングと、 「Futurefraqta」による“現在”を可視化するファクトベースアプローチの双方を融合することによって、メインフレームやオフコンによる現行システムから、あるべき業務・システムへの円滑な移行・刷新を図ります。
「Futurefraqta」は、プロジェクト全体の情報を可視化することで、科学的なプロジェクト運営を実現します。システム規模が数千万ステップを超えるような大規模プロジェクトを中心に、80社を超えるお客様のプロジェクト運営で活用しています。
「Future Healthcare」は、フューチャーが培ってきたITの知見をベースに、医療・ヘルスケア分野のDXとイノベーションを推進するコンサルティングサービスです。
大学との共同研究開発や、ベンチャー企業、大手製薬会社と協業し、幅広い診療領域で活動実績があります
「Future Healthcare」の医療DXは、現場・経営・ITの三位一体で改革を推進し、デジタル活用による医療機関の課題解決を支援します。
多様な業種・業界と連携し、伴走型コンサルティングで医療業界を革新します
デジタルを活用した新しい医療サービスの創造に向けて、医療機器企業や製薬会社等と協業し高度なアプリケーションを開発しています。 アイトラッキング式認知機能評価アプリケーション、眼科疾患診療サポートシステムなど、すでに3省2ガイドラインに準拠した複数の開発実績があります。
(医療機器製造業:13BZ201433、第二種医療機器製造販売業:13B2X10480、ISO/IEC 27001:2013、ISO 13485:2016)
「Future Medical Base」は、PHR(Personal Health Record)を含めた各種デジタルヘルスケアデータの活用を可能にするデータベース基盤としてFuture Healthcareを支えています。 医療機関やヘルスケア関連企業は「Future Medical Base」を活用することで、新しいサービスを提供できるようになります。
眼科疾患には、放置すると失明に至る危険性のある疾患があり、早期発見・早期治療および治療継続が求められます。フューチャーが大手製薬会社と協業して開発した眼科疾患診療サポートシステムは、医療従事者が患者の瞳の動画を撮影し、医師が別室からでもその動画を見て診断できる仕組みを実現しており、効率的な診療が可能です。診断結果や眼科疾患に関する情報を豊富なデジタルコンテンツで説明することで、患者の理解が深まり、通院を続けるモチベーションにもつながります。
本システムは堅牢なセキュリティを有しており、瞳の検査データを端末に保存せず、メモリ上でリアルタイムに暗号化する設計になっています。
開発において課題だったセキュリティ要件を、撮影動画を端末に保存せず、メモリ上でリアルタイムに暗号化することで解決しました。
さらにアーキテクチャも再定義し、コストを削減、処理時間も1分に大幅短縮。わずか2週間で検証を実現しました。
株式会社アイ・ブレインサイエンスが取り組むアイトラッキング(視線計測)技術を用いた認知機能評価法の開発に協業しています。
株式会社アイ・ブレインサイエンスは一般向けの認知機能評価アプリ「MIRUDAKE®」の事業化を図ると共に、医療機器プログラムの開発を進めています。
当該技術を用いた医療機器プログラムは、製造販売業者を株式会社アイ・ブレインサイエンス、製造業者をフューチャー株式会社として、医療機器製造販売承認を取得しました(販売名:ミレボ®、承認番号:30500BZX00235000)。